シニア市場、2025年には100兆円規模に！シニアマーケティングのポイントも紹介
シニア市場は2025年に市場規模が100兆円を超えるとされています。企業にとっては見逃せない規模のマーケットですが、参入する際にはシニアのことや市場の特徴を理解することが重要です。この記事ではシニア市場の現状について解説し、具体的なアプローチ方法も紹介します。
シニア市場への参入を考えていても、どのようなアプローチをすればよいか分からない方のために、シニア市場へ参入する上で必要なポイントも紹介しています。ぜひ内容をご確認ください。
目次
1.シニア市場は2025年に100兆円規模
内閣府が公表している高齢化の推移と将来推計によると、2025年に日本の総人口における65歳以上の割合は30%を超えることがわかりました。2020年の28.9%から、1.1ポイントの増加が見込まれています。
この傾向は2025年以降も継続され、2055年には日本の総人口の38%が65歳以上になるそうです。
シニアの増加に伴い、シニア全体の消費活動が増えることから、シニア市場の規模も拡大すると予想されています。
みずほ銀行が発表した高齢者向け市場のレポートでは、2025年にシニア市場の規模は、100兆円を超える見通しであることが明らかにされました。
その内訳は、シニアの健康をサポートする医療や介護産業が約50.2兆円、生活必需品や娯楽を含む生活産業が約51.1兆円となっています。
100兆円を超える規模のマーケットを無視してビジネスをすることは難しく、現在では多くの企業がシニア向けのサービスを展開しています。
2.シニアマーケティングにおけるポイント
市場規模が大きいシニア市場に参入する際に重要なのが、シニアに向けたマーケティング戦略です。
ここでは、シニアマーケティングにおいて欠かせないターゲットの種類とペルソナの設定方法について解説します。
シニアビジネスにはターゲットの属性があることを理解する
新規ビジネス参入の際に重要なのがターゲット設定です。シニア市場へ参入する方は、シニアのターゲットの属性を理解する必要があります。
シニアのターゲット属性は、以下の4つに分類できます。
- アクティブシニア
- ギャップシニア
- ディフェンシブシニア
- ケアシニア
自らの趣味等に積極的にお金を費やすアクティブシニアをメインターゲットとする企業が多いですが、提供する商品によっては、他の属性にアプローチすることも可能です。
健康状態が良くないため、自分がやりたいことができないギャップシニアに対しては、バリアフリー関連のサービスを提供することで、ターゲットのニーズを満たせます。
年金などの収入が少なく、経済活動に消極的なディフェンシブシニアには、生活必需品関連の商品でターゲットの共感を得られれば、リピーターを作ることも可能でしょう。
また、日常生活において家族やヘルパーの支援を受けているケアシニアに関しては、ターゲットとは別にいる決済者へのアプローチが重要です。
シニア市場への参入を検討している方は、まずターゲットごとの特徴を理解しましょう。
シニアターゲットの属性の特徴については、以下の記事も合わせてお読みください。
ペルソナ設定をおこなう
ペルソナとは、商品やサービスを提供する特定のユーザー像のことです。大まかなターゲットを絞り込んだら、その人物像をより具体化してペルソナを作ります。
商品を提供する人物の具体的な年齢や趣味、生活形態などを想定することで、ペルソナの悩みを解決しやすくなり、売上の増加やコスト削減に効果があるとされています。
シニア市場に参入する際にペルソナを設定するメリットは以下の通りです。
- シニア層のニーズを理解できる
- 主観をなくすことができる
- 担当者間で共通認識を持てる
上記の中でもシニア層のニーズの理解は特に重要であり、顕在ニーズだけでなく、潜在ニーズまで想定する必要があります。
そのため、ペルソナ設定の際には、インターネットでデータ収集するだけでなく、顧客へのアンケートやインタビューを行い、生の声を聞きましょう。
顧客調査が完了したら、基本情報を設定し、ペルソナがどのような人生を送っているのかストーリーの想定を行います。
ペルソナが具体的であれば、アプローチ方法も自然と明確になるので、ペルソナ設定は妥協せず行いましょう。
ペルソナの設定方法の詳細については、以下の記事もご覧ください。
3.シニアにアプローチできるメディア紹介
シニアにアプローチする際には、新聞やチラシなどの紙媒体が有力だと考える人も多いです。
しかし、現在では多くのシニアがインターネットやSNSを積極的に活用しており、Web広告も有力な訴求方法になっています。
シニアの利用頻度が高いメディアについて、詳しく解説していきます。
テレビ
令和2年9月に総務省情報通信政策研究所が発表した情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書によると、60歳以上の人は全メディアの中でテレビの視聴時間が最も長いことがわかりました。
60歳以上の人のテレビの平均視聴時間は、平日で260.3分、休日で317.6分となっており、20代と比較すると1.5倍近くの差があります。
テレビCMを流すためには大規模な予算が必要ですが、資金を確保できる企業はテレビでの宣伝はおすすめです。
シニア向けのテレビCMの効果は、以下の記事で詳しく紹介しています。
インターネット（Web）
60歳以上の人が、テレビに次いで利用時間が長いメディアはインターネットです。
平日の利用時間は112.4分、休日の利用時間は145.8分であり、60歳以上の人は、1日2時間近くインターネットを利用していることが分かります。
近年ではニュースサイトで情報収集を行うだけでなく、YouTubeやVODサービスを活用して動画視聴をする人も増加しており、インターネットユーザーは今後ますます増加するでしょう。
インターネット広告は少額から利用でき、検索ワードやユーザーが関心のあるメディアに限定して広告出稿することも可能です。
シニア市場への参入を検討している人は、サービスに応じたインターネット広告を活用しましょう。
SNS
シニアへのアプローチ手段としては、SNS広告も有効です。
近年はコミュニケーションツールに、メールや電話ではなく、LINEやFacebookを活用しているシニアが増加しています。
連絡手段としての利用以外にも、InstagramやX（Twitter）のSNSを通じた情報収集や、YoutubeやTiktokのSNSの動画視聴など、SNSの利用用途もさまざまです。
SNSは若者が使うものといったイメージを持っている方も多いかもしれませんが、実際に60〜69歳の73.4%がSNSを活用しているといった調査データも出ています。（参照：総務省「令和4年通信利用動向調査」より）
また、SNS内でシニア同士が交流可能なメディアも人気を集めており、当社が運営するシニアコミュニティ「おしるこ」も6万人以上のシニアが利用しています。
シニア同士が交流可能なSNSは広告出稿費用がリーズナブルな媒体も多いので、気になる方はぜひ詳細を確認してみてください。
4.シニアビジネス参入はシニアの理解が鍵
この記事ではシニア市場の市場規模を紹介しました。
シニア市場は2025年には、100兆円を超える見通しであり、企業としては見逃せない大規模なマーケットです。
ペルソナ設定やターゲットの種類を理解し、適切なメディアで宣伝を行うことで費用対効果を高めるようにしましょう。
この記事がシニア市場に関心がある方の参考になれば幸いです。
