シニア向けのデジタルサービスの事例をご紹介 | シニアド

シニア向けのデジタルサービスの事例をご紹介

デジタルテクノロジーの進歩に伴い、シニア世代もますますインターネットやスマートフォンを活用するようになりました。

シニアの日常生活における利便性やコミュニケーション手段が大幅に向上し、「デジタルシニア」という言葉も生まれたほどです。

本記事では、シニア向けデジタルサービス市場や事例について詳しく解説していきます。テクノロジーを活用しシニアの生活の質を向上させる「エイジテック」市場などへの参入を検討しているマーケティング担当の方は、ぜひ最後までお付き合いください。

目次

  1. シニア向けデジタルサービスの市場
  2. シニア向けデジタルサービスの事例
  3. シニア向けデジタルサービスには「おしるこ」がおすすめ

1. シニア向けデジタルサービスの市場

シニア向けのデジタルサービスは近年、シニア数の増加やシニアのデジタル利用率の上昇に比例して規模を拡大しています。背景にはいくつかの要因が組み合わさっているため、ここでは3つの側面から解説していきます。

シニア向けデジタルサービス

シニア人口の増加

まず、シニアの人口が増加していることがあげられます。

厚生労働省の発表によると、日本の人口は近年減少傾向にあり、2070年には総人口が9,000万人を下回り、高齢化率が39%に達すると推計されています。

特に、2025年には団塊の世代が全て75歳となり、75歳以上の人口が全人口の約18%になる見込みであり、2040年には65歳以上の人口が全人口の約35%に上昇すると予測されています。

人口推移
人口ピラミッド

出典:厚生労働省|我が国の人口について

デジタルシニアの増加

デジタルシニアとは、スマートフォンやパソコン、インターネットといった「デジタル機器」を積極的に使いこなすシニアを指します。

近年のテクノロジーの進歩やデジタルデバイスの利便性の向上により、シニアもデジタルツールを頻繁に活用するようになったことが背景にあげられます。

総務省の「令和4年通信利用動向調査」によると、60代ではインターネット利用率は86.8%、70歳以上のシニアでも増加傾向です。

さらに、個人のインターネット利用機器ではスマートフォンの利用がパソコンを上回り、60代では73.7%がスマートフォンを利用。

オンラインショッピングや情報収集、ソーシャルメディアなど利用目的は多岐にわたるため、今後もさまざまなデジタルサービスを利用するシニアの増加は想像に難くないでしょう。

令和4年通信利用動向調査
出典:総務省|令和4年通信利用動向調査の結果

政府や企業の取り組みの増加

政府もデジタルシニアに対応して、シニア向けのデジタルサービスを拡充する取り組みを行っています。具体的には、シニア向けの教育プログラムや、デジタルインフラストラクチャーの整備強化などがあげられます。

さらに、公共機関や企業もシニア向けのアプリケーションやウェブサイトの開発、デジタルサービスのバリアフリー化などに取り組んでいます。

たとえば、シニア向けのオンラインコミュニティや情報ポータルサイトが増えており、シニア同士の交流や情報共有の場は拡大しています。

また、健康管理や医療情報に関するアプリやウェブサービスも増えており、シニアの健康状態のモニタリングや医療相談をオンラインで行うことが可能になっています。

詳しい事例は次の章でご紹介します。

この3つの背景により、シニア向けのデジタルサービスはシニアの生活の質の向上や社会参加の促進に寄与しています。今後、エイジテックと呼ばれるデジタルソリューションやサービスの市場も拡大していくでしょう。

エイジテック(AgeTech)とは、シニアの生活や健康を支援し、より快適で豊かな生活を提供することを目的としたテクノロジーサービスのことです。エイジテックについての詳しい情報を知りたい方は、次の記事をご参照ください。

2. シニア向けデジタルサービスの事例

デジタルサービスの発展はシニアの生活に革新と便利さをもたらしました。

しかし、その恩恵を享受するためにはシニアに適切なアプローチと活用機会を創出する必要があります。ここからは日本国内におけるシニア向けデジタルサービスの事例を紹介していきます。

トリプル・ダブリュー・ジャパン株式会社|排泄予測デバイス「D Free」

トリプル・ダブリュー・ジャパン株式会社が提供する「D free」は、ウエアラブルデバイスの一つです。ウエアラブルデバイス(Wearable Device)とは、身に着けることができる携帯型の電子機器やセンサーのこと。一般的には、腕に装着する腕時計型のデバイス(スマートウォッチ)、頭に装着するヘッドセットなどがあります。

「D free」は下腹部に装着し、超音波センサーを使って排せつのタイミングを計測してくれる商品です。

排尿前と排尿後のお知らせを通知してくれるため、尿意を感じにくくなった方でも余裕を持ってトイレに行くタイミングを教えてもらえます。

ウエアラブルデバイス
出典:トリプル・ダブリュー・ジャパン株式会社「D free」

国立長寿医療研究センター|オンライン通いの場アプリ

国立長寿医療研究センターが開発した「オンライン通いの場」アプリは、シニアの方々が自宅からでも交流や活動に参加できるアプリです。

シニアの社会的なつながりを支えると同時に、認知症予防や心身の健康促進にも貢献しています。ユーザーはビデオチャットやメッセージ機能を通じて、他のユーザーとリアルタイムで会話したり情報を共有したりすることができます。

そのため、地理的な距離を超えて、趣味や関心を共有する仲間とつながることができるので、シニア特有の孤立感を軽減する効果が期待されます。

また、アプリを活用することでさまざまな社会活動に参加する機会も生まれます。

アプリにはオンラインでのクラブ活動やリモートでのエクササイズなど、多様なプログラムが用意されています。シニアは自宅から参加できるため、交通の負担や身体的な制約を気にせずに、興味のある活動に積極的に参加することができます。

さらに、健康チェックリストや記録機能を利用して、日々の健康状態を管理することができます。医療専門家やケアマネージャーとのオンライン相談も可能であり、必要な情報や支援を迅速に受けることも可能です。

通いの場
出典:国立長寿医療研究センターが開発した「オンライン通いの場」アプリ

AP TECH株式会社|見守りサービス「Hachi(ハチ)」

AP TECH株式会社はアップルウォッチやアイフォンを活用した見守りサービス「Hachi(ハチ)」を提供しています。

これはシニアや特別なケアを必要とする人々の安全と健康をサポートするために開発された革新的な取り組みです。

アップルウォッチは身に着けることで心拍数や歩数などの健康データを常時モニタリングすることができるため、シニアの生活パターンや健康状態の変化を把握することができます。そのため、心拍数が異常に高い場合や転倒が検知された場合、アップルウォッチは自動的に通知を家族に送信してくれます。

また、アイフォンを活用した見守りサービスでは、GPS機能や位置情報を利用してシニアの居場所を把握することができます。

家族や介護施設のスタッフは、専用のアプリを通じてシニアの位置情報をリアルタイムで確認できるため、認知症の方や徘徊傾向のあるシニアの安全を確保することができます。

参考: AP TECH株式会社|みまもりサービス「Hachi(ハチ)」

3. シニアにアプローチするなら「おしるこ」がおすすめ

本記事でお伝えした通り、シニア向けデジタルサービスの事例は年々増えています。

その中でも注目すべきは、50歳以上限定のソーシャルネットワークサービス「おしるこ」です。

「おしるこ」では趣味や関心事に基づいたコミュニティが形成され、日々メンバー同士で交流されています。ユーザーは自分のペースで活動できるため、SNS初心者でも安心して利用することができます。

今後、シニア向けデジタルサービスに参画し、シニア層へのアプローチを検討している事業担当者はぜひ、「おしるこ」の活用を選択肢に入れてみてください。

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